問題解決とチーム学習の組織開発手法であるアクションラーニングを活用した、経営幹部養成や管理職研修プログラムを提供しています。

アクションラーニング（Action Learning）は、現実の職場課題に取り組む小グループが、「問い」を通じて学び合うグループ学習の手法です。1940年代に英国の物理学者レグ・レバンスが開発し、その薫陶を受けたWIAL創設者マイケル・マーコードがALコーチ養成の体系的プログラムを確立しました。「問題を解くこと」と「学ぶこと」を同時に実現し、チームと個人のリーダーシップを育成する点が最大の特徴です。また「学習する組織」のディシプリンのひとつである「チーム学習」の実践手法としても位置づけられています。

アクションラーニングは、「問題を解くこと」と「人を育てること」を同時に実現する手法です。通常、事業課題の解決とリーダー育成は別々のアジェンダとして扱われます。プロジェクトで成果を出すか、研修でリーダーを育てるか——どちらかに時間を使う、という発想です。アクションラーニングでは、現実の事業課題に取り組むプロセスそのものがリーダーシップ開発の場になります。事業成果と人材育成を切り離さずに同時に追求できる、経営者・事業責任者にとって最も合理的な組織開発の形です。

研修は「知識とフレームワークを学ぶ場」です。アクションラーニングは「実際の問題に取り組みながら、リーダーシップを実践する場」です。研修で学んだことが現場で使えないのは、学習の素材（ケーススタディ）と現場（自社の問題）が切り離されているからです。アクションラーニングでは、今まさに組織が直面している問題を素材に使うため、学びが即座に現場に返ります。また、研修は「教えられる体験」ですが、アクションラーニングは「自分たちで考え、動き、振り返る体験」であり、リーダーとしての主体性そのものが鍛えられます。

多くの組織変革施策は「トップが方針を決め、研修や制度で浸透させる」という設計です。しかし現場の問題は複雑で、トップの方針だけでは解けないケースが増えています。アクションラーニングは、現場の問題解決能力と学習能力を組織の中に根づかせる施策です。外部コンサルタントが答えを持ち込むのではなく、組織の内側から問題を解く力を育てます。一度仕組みが機能し始めると、問題が起きるたびにその経験が組織の学習資産に変わっていくため、変革を「イベント」ではなく「継続的なプロセス」として設計できます。

コンサルタントは「答えを持ち込む専門家」です。問題は解決されますが、組織の問題解決能力は変わりません。同じような問題が起きたとき、また外部に頼ることになります。アクションラーニングは「組織自身が答えを見つける力を育てる仕組み」です。ALコーチは答えを提供せず、問いを通じてチームの思考を深めます。解決策の質と、組織の学習能力が同時に高まるため、次の問題に対して組織はより自律的に動けるようになります。外部依存から内部自律へ、という転換を促す手法です。

「問題解決のたびに自分が介入しなければならない状況を変えたい」「次世代リーダーを育てたいが研修だけでは変わらない」と感じている方に特に向いています。また、組織の縦割りを越えて複雑な問題に取り組む必要がある方、事業変革を推進したいが現場の学習能力が追いついていないと感じている方にも多く選ばれています。「事業成果」と「人材育成」を別予算・別施策で管理することに限界を感じている経営者・事業責任者に、最も適した手法のひとつです。

組織が「答えを求める集団」から「問いを立てる集団」に変わります。多くの組織では、問題が起きると上位者に答えを求める文化が根づいています。アクションラーニングを継続すると、人々は「なぜこの問題が繰り返されるのか」「自分たちは何を見ていなかったのか」を自ら問い始めます。この変化は、意思決定の質と速度を変えます。経営者・事業責任者がすべての判断を担わなくても、組織が自律的に動ける状態に近づいていきます。また、問題解決のたびに組織の学習能力が高まるため、変化への適応力そのものが強化されます。

アクションラーニングのセッションは4〜8名の小グループで実施します。まず1チームでの試行から始め、効果を確認しながら横展開するアプローチが一般的です。期間については、1セッションあたり90〜120分程度で、月1〜2回のペースで継続するプログラムが多く設計されています。導入にあたっては、社内にALコーチ資格を持つ担当者を育成することで、外部依存なく継続的に展開できる体制をつくることができます。WIAL Japanでは、組織への導入支援についても相談を受け付けています。

日本では、NPO法人日本アクションラーニング協会（WIAL Japan）が組織への導入支援を行っています。まず社内にALコーチ資格を持つ担当者を育成することで、外部依存なく継続的に展開できる体制を整えることができます。50社以上の導入実績があります。導入規模・目的・社内体制に応じたプログラム設計について、お問い合わせフォームからご相談ください。