問題解決とチーム学習の組織開発手法であるアクションラーニングを活用した、経営幹部養成や管理職研修プログラムを提供しています。

03-4400-9867
受付時間:平日9:30-17:30

FAQ

人材開発・HR担当者の方へ

人材開発担当者・人事担当者・HRBPとして活躍されている方へ
アクションラーニングが「次の手法」に選ばれる理由

研修を設計・運営するなかで、「学んだはずなのに現場が変わらない」「一回の研修では限界がある」と感じたことはありませんか?
このページでは、人材開発・人事・HRBPの担当者がアクションラーニングを選ぶ理由を、よくある質問形式でご説明します。

  • 研修の効果が現場に戻らないと感じている
  • 一回限りの学びを継続的な組織変化につなげたい
  • HRBPとして事業部門に深く関わる介入手段を増やしたい

よくある質問

A

アクションラーニング(Action Learning)は、現実の職場課題に取り組む小グループが、「問い」を通じて学び合うグループ学習の手法です。1940年代に英国の物理学者レグ・レバンスが開発し、その薫陶を受けたWIAL創設者マイケル・マーコードがALコーチ養成の体系的プログラムを確立しました。「問題を解くこと」と「学ぶこと」を同時に実現し、チームと個人のリーダーシップを育成する点が最大の特徴です。また「学習する組織」のディシプリンのひとつである「チーム学習」の実践手法としても位置づけられています。

A

アクションラーニングは、Off-JT(集合研修)でもOJT(職場内訓練)でもない第三の学習手法として位置づけられます。集合研修が「知識・スキルを学ぶ場」、OJTが「仕事をしながら学ぶ場」だとすれば、アクションラーニングは「現実の問題に取り組みながら、チームで学ぶ場」です。人材開発の70:20:10モデルで言えば、「20」(他者との経験・対話から学ぶ)と「10」(研修から学ぶ)の橋渡しとなる手法であり、研修と現場の間にある「学びが現場に戻らない」という構造的な問題を解消します。

A

最大の違いは「学習の素材」です。集合研修は、講師が用意したコンテンツ・事例・ケーススタディを素材に学びます。アクションラーニングは、参加者自身が持ち込んだ「今まさに直面している現実の問題」を素材に学びます。研修終了後に「現場で使えない」という課題が生じやすいのは、学習の素材と現場が切り離されているからです。アクションラーニングでは学習と現場が最初から一体であるため、学んだことがそのまま職場の変化につながります。

A

コーチングとメンタリングは主に「個人」の成長を支援する手法です。一方アクションラーニングは「チーム」が現実の問題に取り組みながら学ぶ手法です。個人の能力開発にはコーチング、チームの問題解決力と学習能力の開発にはアクションラーニングと、目的に応じて使い分けることができます。また、アクションラーニングのセッションを通じて個人の気づきが生まれた際に、そのフォローアップとしてコーチングと組み合わせる人材開発プログラムも多くあります。

A

OJTは「仕事をしながら学ぶ」ことを意図していますが、実際には「仕事をするだけで終わる」ことが多く、経験が学習に変換される保証がありません。アクションラーニングは、経験を学習に変換する仕組みを意図的に組み込んだ手法です。ALコーチが問いを通じて「なぜそう判断したのか」「何を見ていなかったのか」をチームに問い直すことで、仕事の経験が確実に組織の学習資産になります。OJTの「経験は積んでいるが学習になっていない」という課題を補完する手法として位置づけられます。

A

「研修の効果が現場に戻らない」「一回限りの学びを継続的な組織変化につなげたい」と感じている担当者に特に向いています。また、リーダーシップ開発・次世代幹部育成・マネジャー育成のプログラムを担当している方、組織開発(OD)やHRBP(人事戦略パートナー)として現場に深く関わる役割を担っている方にも多く選ばれています。WIAL JapanのALコーチ養成講座では、人材開発・人事部門出身の受講者が全体の約三分の一以上を占めており、実務との親和性が高い手法です。

A

HRBPとは、HR部門の代表として事業部門に深く入り込み、「この事業が成果を出すために、人・チーム・組織をどう動かすか」を経営者・現場リーダーと共に考える役割です。制度や採用といった人事オペレーションを担うのではなく、ビジネス課題を人の側から解くことが仕事の本質です。HRBPが直面する課題の多くは、「研修を打っても現場が変わらない」「リーダーは育てたいが時間がない」「チームは動いているが学習していない」というものです。アクションラーニングはこの課題にそのまま応えます。現実の事業課題を素材に、チームが問題を解きながらリーダーシップを育てる仕組みであるため、HRBPが事業部門に提案できる「ビジネス成果と人材開発を同時に実現する手法」として機能します。

A

HRBP(HR Business Partner:人事戦略パートナー)の影響力の核心は、「アドバイスや指示ではなく、問いかけによって経営者・現場リーダーの思考を動かすこと」にあります。ALコーチの実践で身につく「問いだけで場に関わる力」「チームが自ら学ぶプロセスを設計する力」は、HRBPとしての介入スタイルそのものを変えます。具体的には、事業部のリーダー会議やマネジャー育成の場に、ALの仕組みを組み込むことができるようになります。HRBPが「研修を提供する人」ではなく「事業部の学習能力を設計する人」として機能するとき、HRとビジネスの壁は消えます。ALコーチ資格を持つHRBPは、人材開発と事業課題解決を一体化した介入ができる、最も希少なHR人材のひとりです。

A

「研修を設計・提供する人」から「組織の学習能力を設計する人」への変化が起きます。アクションラーニングを学ぶことで、個々の研修プログラムだけでなく、組織がどのように学び続けるかという「学習のアーキテクチャ」を設計する視点が身につきます。現場の問題解決とリーダー育成とチーム学習を同時に実現するプログラムを設計できるようになることで、HRとしての関わりが「研修の企画・運営」から「事業課題と一体になった人材開発」へと深まります。

A

日本では、NPO法人日本アクションラーニング協会(WIAL Japan)が唯一のWIAL認定機関として、個人向けの「アクションラーニング基礎講座(PSD)」「ALコーチ養成講座(ALC)」と、組織への導入支援も提供しています。WIAL Japan受講者の約3分の1以上が人材開発・人事部門の出身者であり、実務との親和性が高い手法です。組織への導入を検討している場合は、まずお問い合わせフォームからご相談ください。

集合研修・OJT・アクションラーニングの違い

観点 集合研修(Off-JT) OJT アクションラーニング
学習の素材 講師が用意したケース・コンテンツ 担当業務・実際の仕事 参加者が持ち込んだ現実の組織課題
現場への転用 難しい(研修転移問題) 即時だが経験の学習変換は保証なし 高い(学習素材が現場課題と同一)
学習の保証 習得は個人次第 経験は積めるが意図的変換なし ALコーチが経験を学習に変換する介入を行う
70:20:10との対応 「10」(研修から学ぶ) 「70」(経験から学ぶ) 「20」(他者との対話)と「10」の橋渡し
リーダー育成 知識・スキルの習得に有効 スキル習熟に有効 問題解決力とリーダーシップを同時に育成

アクションラーニングを学ぶ

個人受講に加え、組織への導入支援についてもご相談を受け付けています。
まずは2日間の基礎講座(PSD)から、アクションラーニングの世界を体験できます。

▶ 他の立場の方向けFAQはこちら

メルマガ登録