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講座案内・認定制度

program講座案内

ALコーチのロードマップ

  • アクションラーニング基礎講座(PSD)
    アクションラーニングの基礎的理解を深めるコースです。
    マーコードモデルの基礎となる基本ルールや6つの構成要素など講義とセッションを通じて体感と共に習得します。
  • アクションラーニング基礎講座(ALC)
    限られた時間の中でチームの共有と共感を引き出しながら「学習と問題解決」を同時に促進するALコーチを養成します。プロフェッショナルとして、アクションラーニングのプロセスであるセッションを効果的に運営できる、実践型トレーニングプログラムです。
    最終日の審査通過者は、協会よりALコーチとして認定されます。
  • ALコーチ/Certilied Action Learning Coach

  • アクティブステイタスに登録
    協会主催の研究会、セミナーなどの参加、情報提供などによりALコーチとしての研究を積んでいきます。アクティブステイタスのみに付与される特典があります。
  • シニア・ALコーチ養成講座
    SALC

  • ALコーチトレーナーコース
    (TALCⅠ, TALCⅡ, TALCⅢ)
    セッション指導、Alコーチ養成、チームラーニングを促進する
    (複数同時進行のセッションを管理)スキルを習得します。
  • ALコーチトレーナー/Certilied Trainer for Action Learning Coach

  • プランナーコース
    (モジュールR,C,L)
    アクションラーニングを取り入れた研修プログラムの設計・開発・マネジメントができるスキルを習得します。
  • シニアALコーチ/Certilied Serior for Action Learning Coach

  • 継続・更新の手続き(毎年)

certification認定制度について

ランク

日本アクションラーニング協会が認定するアクションラーニングコーチ(ALC)には次の3つのランクがあります。

シニア・アクションラーニングコーチ(SALC)以上の認定は、アクティブステイタスの保持が必須となります。

アクションラーニングコーチ(ALC)
能力要件:ALコーチとして、適切なアクションラーニングセッションができる。
アクティブステイタスを保持している場合、協会認定資料をもちいた体験型のアクションラーニングワークショップをおこなうことができる。 また、協会認定講座、研修プログラムにおいて、パートナー所定の研修をうけ、対応する講座、プログラムにおいて、サポートALコーチをおこなうことができる。
シニア・アクションラーニングコーチ(SALC)
能力要件:セッションALコーチができ、アクションラーニングを適切に説明できることに加え、組織開発プログラムの設計をすることができる。
アクティブステイタスを保持し、協会に事業者登録をしている場合、協会からのサポートを受けアクションラーニングを伝播する活動をおこなうことができる。 協会認定講座、認定研修プログラムにおいて、パートナーの要請のもと、パートナー所定の研修を受け、インストラクターをおこなうことができる。
エグゼクティブ・アクションラーニングコーチ(ExALC)
能力要件:組織開発に関わる十分な知見とスキルをもちアクションラーニングによる組織開発プログラムや日本アクションラーニング協会公認講座の開発と設計、およびシニアALコーチの育成をおこなうことができる。
アクティブステイタスを保持し、協会認定のパートナーマスターのもと、認定講座の開発や設計をおこなうことができる。ExALCは、ALプログラム開発や設計に優良な成果が認められた者を指し、一般に取得できるものではありません。

認定カード

日本アクションラーニング協会では、アクションラーニング(マーコードモデル)の適切な伝播と質の保持をおこなうために、ALコーチ養成講座における、実技認定者に対して「認定ALコーチカード」を発行しています。ALセッションに関わる活動時にこの提示を推奨しています。

アクティブステイタス

ALコーチ養成講座(ALC)を修了した認定ALコーチが、継続的にアクションラーニングに対しての理解を深めながら自身の組織開発、人材開発プロフェッショナルとしてのパフォーマンス向上を目的として活動する会員制度。アクティブステイタスは、ALに関する最新情報の提供や定例研究会の無料参加などの特典が受けられます。

入会要件

組織・人材開発プロフェッショナルとしての基礎能力を持ち、その能力開発を継続的に行うALコーチ養成講座(ALC)修了者

著作権

協会認定の教材や、資料、スクリプトなどの著作物において、著作権に触れるような改変を許可しておりません。原則として、著作権者の許諾がない限りは、複製、一部改変、一部改変したものの頒布といった行為は著作権法違反になります。